業務の特徴

• コミュニケーションが少ない／チャットが可能な業務
• 高い集中力が必要な業務
• 定型業務／ルール・手順が
  明確な業務など

具体的な業務例

デジタル業務（データ入力・プログラミング開発など）

高い集中力を生かすことができる、コミュニケーションは比較的少ない

工場での機械操作（製造プロセスでの数ミリレベルの調整など）

高い精度が求められる、コミュニケーションは少ない

デザイナー業務（グラフィックデザイナー・Webデザイナーなど）

チャットでのやり取りが可能、高い集中力で細部までこだわることができる

もちろん、すべての精神・発達障害のある方が上記に記した業務を得意とするわけではありません。そのため、最終的には個人の性格や障害特性によって、適切な業務を検討し、割り当てる必要があります。

業務選定の例

■ 人事・総務部門から現場へ

採用を担当している人事・総務部門の中で定型的な事務作業を行った後、人材特性が把握できた段階で現場のデータ入力業務へ広げるケースがあります。

■ 現場部署にニーズ調査

データ分析やシステム開発など、特定のニーズに絞り、現場へ調査を行う場合もあります。特に、現在社外に委託している業務や新規に必要となる業務では、人手不足が課題となっていると想定され、受け入れハードルも低くなる傾向にあります。

■ 外部支援機関への相談

社外の意見など違った角度から検討することが近道になることもあります。検討が煮詰まるようなら、外部支援機関に相談してみましょう。

採用チャネルの例

代表的なチャネルには、ハローワーク、民間の就労移行支援事業所、特別支援学校、一般の学校、一般雇用や障害者専門の職業紹介業者などがあります。

障害者合同就職面接会・職場体験実習

合同就職面接会では、一度に複数の求職者と話せる機会を持つことができ、効率的に採用活動を進めることができます。また、職場体験実習では、求職者に実際の業務を体験してもらうことで、採用のイメージをつかんだり、企業内に障害者雇用のノウハウを蓄積することにつながります。以下の支援を確認してみましょう。

• TOKYO 障害者マッチング応援フェスタ（別ウィンドウで開く）
• ハローワーク（別ウィンドウで開く）
• 公益財団法人東京しごと財団（別ウィンドウで開く） 主催各種イベントなど

選考・面接での確認事項

■ 安定就労

自身の障害特性を理解しているか、必要な配慮を周囲に説明できるか、睡眠や規則正しい生活、通院・服薬などの自己管理ができているかなどの観点から判断します。

■ 配慮事項

人材が求める配慮事項について、機器の導入や業務の工夫で対応可能かなど、自社が対応できる合理的な範囲で要件を調整します。

■ スキル

一般雇用と同様、大学や就労支援機関、過去に所属していた企業での成果などから判断することになります。就労支援機関においては、自分の能力を示す成果物を発表しているケースもあります。

スキルは入社後にも獲得できる一方、安定就労や配慮事項が整っていないと就労継続が困難になるケースが多いため、安定就労と配慮事項を特に重視する企業が多いようです。

一方で、障害の自己理解や職業準備性が基準に満たない場合にも、周囲のサポートで就業できるということを十分に理解した上で採用に臨むことが重要です。精神障害や発達障害のある方の中には、なかなか環境に馴染めず、履歴書の経歴欄に中退や短期離職が並んでいるケースもあるかもしれません。能力に期待できるのであれば経歴は重要視せず、面接等で丁寧に理由を聞いたり実習で見極めたりする姿勢も大切です。